デンソーと環境NGOの日本環境教育フォーラムが
環境意識の高い若者を育成すべく国際環境プロジェクトを立ち上げました。
途上国の環境問題の行方が地球全体を左右するとの認識のもと
若者の環境意識を高め、持続可能な社会で広い視点をもって課題に取り組める人材の
育成を目標としています。
計画は10年計画でまず日本とタイの若者を対象に環境との共存のあり方を
学んでいくようです。
近年、NGOなどの市民団体からの課題に対するアプローチが増えてきました！
それに加え、企業も社会に根ざした企業としてどうあるべきかを模索し、
今回のような企業とNGOの協働にいたったのでしょう。
今後もこういった動きに目が離せません。
EUで温暖化対策が進んでいるのはご存知ですよね。
発電所、自動車、工場などの温室効果ガスの排出を抑制する取り組みがいくつかなされています。
航空業界も例外ではありません。
新たな動きとして、EU議会はヨーロッパに乗り入れる航空会社に対して温室効果ガスの排出量を規制することを決定しました。これをもとに排出量を削減するよう圧力をかけています。
世界の全ての排出量のうち、およそ２％ほどが航空業界から排出される二酸化炭素の量です。
今後、航空業界における低価格競争、ボーダーレス化などの諸要因から、
増加することが予測されています。航空業界においても温暖化対策がもとめられています。
航空業界では様々な動きが講じられているようで、
燃費の良い、新鋭機を導入したり、空港をガラス張りにして、照明、暖房を節約する努力をしている
ところもあります。
いずれにせよ、圧力が高まる中、どのように責任を果たしていくのか、見守る必要があります。
中国には三国志の以前から砂漠があることが知られていましたよね。
中国の砂漠地域は全体の27.46％です。
砂漠化が起こるのにはいくつか条件があります。
１、降水量が少なく、乾期が長い。
２、干ばつの常習地帯
３、侵食･堆積の激しい地表面と貧弱な土壌層をもち、植生がまばらな生態系の地域。
中国における砂漠化は現在急速に進んでいます。
砂漠化は人々の生活環境を奪います。
中国においては国家が主導し、砂漠化を食い止める活動を行っています。
中国国家林業局の張建竜副局長は、1990年代には砂漠化土地の面積は年平均3436平方キロメートル拡大していたが、現在では年平均1283平方キロメートルの縮小へと転じたと述べています。
中国経済・社会が持続して発展していくには砂漠化を食い止めることが必要です。
アイルランドで今画期的な新エネルギー開発が行われている。
海洋の潮力エネルギーを電力に変えるという潮力発電の試みが始まっている。
アイルランドのウエーブボブ社が開発したものでアイルランドの沖合いで試作機の稼動も始まった。
試作機は実物の4分の1の大きさだが、実物は1メガワットの発電能力を備えていて、1000世帯分の電力消費量に相当するようだ。
ウエーブボブ社はおよそ6億5千万円を投じているようで、アイルランド政府の戦略としては2020年までに50万世帯分の海洋エネルギー発電を計画している。
中東の産油各国が太陽光、風力、バイオエタノールなどの新エネルギーの開発、利用拡大をはじめています。
従来、化石燃料資源の宝庫として、大きな政治的影響力を持っていた中東諸国ですが、
人口増加を背景として、化石燃料が有限であること、また枯渇燃料であることから、
早急なエネルギー確保を目指し、開発を始めたようです。
EUから始まった新エネルギーの開発は世界に広がりつつあるようです。
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